第612回

カードローンの審査を受ける前に確認!雇用形態、性別で選ぶ商品は変えるべき!?

先日急な出費が続き、一時的にカードローンを利用するかどうか考えてみましたが、パート勤務のため審査に通るかが心配です。パートの女性でもカードローンの利用は可能なのでしょうか。(Yさん 山口県 30歳 女性)
カードローンには、パートや主婦の方でも申し込みが可能な商品も存在します。女性向けのカードローンもありますが、勤務形態や収入などの申し込み条件は商品により異なります。まずは、現在の状況で申し込みができるかどうかを確認し、借りた後の毎月の返済額も含め、借り入れ可能かどうかを考えて審査を受けることが大切です。

パートの女性でもカードローンの借り入れは可能か?

女性は結婚や出産をきっかけに働き方を変え、正社員だけでなくパートや派遣など様々な勤務形態を選ぶ方がいると思います。独身の女性でも、何らかの理由で敢えて短時間勤務のパートで働く場合もあるでしょう。急な出費に対応するためにカードローンの利用を考えた場合、パートやアルバイトでも申し込みができるのかと心配される方も多いようですが、ある程度の期間、安定した収入を得ているのならば問題はないと考えられます。「パート、アルバイトでも申し込み可能」と明言しているところもあれば、「安定した収入があれば主婦やパートでも申し込み可能」といったニュアンスのところもありますが、どちらも申し込みは可能です。また、銀行では「本人に収入がなくても配偶者に安定した収入があればOK」といった条件のところもありますので、審査を受ける前に申込み条件をよく確認しましょう。

【参考リンク】

女性向けカードローン商品のメリットは?

金融機関によっては、女性向けのカードローン商品を用意しているところもありますが、融資条件や金利は同じ金融機関の通常のカードローン商品と同じで、女性専用の申込ダイヤルを設けて、疑問や不安も相談できるようなサービスを行っているところが多いようです。初めて申し込むような場合で、女性に対応してもらった方が良いという方にはメリットがあるかもしれませんが、女性向けカードローン商品にこだわらず、金利や申し込み条件、申し込み方法などを含めて総合的に判断することが大切です。

返済プランも考慮してカードローンを選ぼう

一般的にパートの場合は収入も少な目だと思われますので、仮にカードローンの申し込みをし、借り入れができたとしてもきちんと返済できるのかが重要です。借入金額に対しどのくらいの期間で返済するのか、月の返済額はいくらにするのかといった返済計画を具体的に立てましょう。

パート収入からの返済ですから、最低返済額によっては借り入れを行う金融機関が限定される場合もあります。例えば、三菱東京UFJ銀行の最低返済額は2,000円ですが、オリックス銀行では7,000円(※借入金額により異なる)ですので、収入によっては返済が厳しい場合も考えられます。

返済方法も無理のない方法を選びましょう。返済日を自分の給与振込日に合わせて指定できる金融機関を選ぶ、給与が振り込まれる銀行のカードローンを利用するなどして収入から返済への流れをきちんと作るようにしましょう。いずれにしても、パートでも申し込み可能かどうか、最低返済額は条件に合うか、自分に合った返済ができるか、金利条件はどうかなどを総合的に判断し、自分に適した商品を探すことが大切です。

【参考】金融機関によるカードローンの申し込み条件の違い
金融機関名 女性専用
カードローン商品
申し込み条件 最低返済額
(※借入金額、返済方法により異なる)
レディースアイフル
パート、アルバイトでも申込み可能(専業主婦は除く)。満20歳以上の定期的な収入と返済能力を有し、自社基準を満たすこと(満70歳になった時点で新たな融資を停止)
4,000円
レイク
[レディースレイク]
満20歳~70歳で安定した収入があれば主婦・パート・アルバイトでもOK。国内居住の方
3,000円
なし
年齢が満20歳以上65歳未満の国内に居住する個人で、原則安定した収入があること。学生、本人に収入がなくても配偶者に収入があれば申し込み可能。外国人は永住許可を受けていること。保証会社の保証を受けられること
2,000円
なし
年齢が満20歳以上65歳以下で日本国内に在住(外国籍の方は、永住者または特別永住者)し、原則、毎月安定した収入があること。保証会社の保証が受けられること
7,000円

(各社ホームページを参考に筆者作成)

私が書きました

福島 佳奈美 の写真

福島 佳奈美 (ふくしま かなみ)

ファイナンシャルプランナー(CFPR)。

大学卒業後、情報システム会社で金融系SE(システムエンジニア)として勤務し、出産を機に退社。子育て中の2006年にファイナンシャルプランナー(CFPR)資格を取得する。その後、教育費や保険・家計見直しなどのセミナー講師、幅広いテーマでのマネーコラム執筆、個人相談などを中心に、独立系FPとして活動を行っている。

※執筆日:2015年03月02日